働く場や学ぶ場に求められる環境は劇的に変化を遂げています。
その変化に柔軟に対応するテーブルのあり方、それが「COMMONS TABLE SYSTEM-i」です。
すっきりとしたデザイン、キャスタータイプ・ハイタイプなど、幅広いシーンに対応するラインナップ。これらは人、モノ、情報の心地良いつながりを生み出し、多様化する働き方に柔軟にフィットします。

豊富なラインナップで機動性に富むCOMMONSTABLESYSTEM-iは、組織改編やプロジェクトの状況に応じて、フレキシブルなレイアウト変更が可能です。
ふと浮かんだアイデアや偶発的なコミュニケーションチャンスを逃さず、創造性にあふれたワーキングスタイルを実現します。

経営者や役員などの企業におけるエグゼクティブは、企業のビジョンや価値観、目指すべき姿を明確にし、従業員に自分の言葉で伝えていかなくてはなりません。そのためには、雑談や会議などの従業員とのコミュニケーションを、目的に応じた適切な場所で行い、お互いの理解を深めることも大切です。また、社外の有識者からの貴重な情報や意見を取り入れ、経営に瞬時に反映させることも求められます。
しかしながら、近年エグゼクティブも従業員と同様にリモートワークやオンラインミーティングの機会が増加し、対面でのコミュニケーションが減少しています。とくに「従業員とのコミュニケーションが減った」と感じている人が多く、意思疎通や意思決定における課題が出てきました。
コミュニケーションを活性化させ、従業員との一体感を高めるための多種多様な機能が、エグゼクティブエリアにはますます必要になっています。

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株式会社オカムラのポータブルバッテリーOC（オーシー）が2021年8月より発売開始されます。多様化する働き方や働く場所に合わせて、オフィス内で持ち運びパソコンなどへ給電が可能です。

仕事の内容に合わせて時間や場所を選んで働く「Activity Based Working（ABW）」を取り入れたオフィスや、コミュニケーションの活性化を目的に、柱や仕切りの少ないオープンオフィスが主流になってきています。パソコン、タブレット端末、スマートフォンなどさまざまなデバイスを使用するためには、電源コンセントが欠かせません。オフィスに電源コンセントの設置が必要になる一方で、電源コンセントの設置場所の数が限られており配線の取り回しが難しく、電源コンセントを追加で設置するにはコストがかかります。

「OC」は、ワーカーに必要な電力量を十分に充電し持ち運べるバッテリーです。満充電で、ノートPCでは3.5回分、スマートフォンでは14回分を給電することが可能です※。簡単に持ち運びができ、電源コンセントの設置が少ない場所や配線が難しい場所でも、4口の給電口（USB）からさまざまなデバイスを同時に給電することができます。オフィスで使用することを想定し、多人数が使用し複数台が並ぶときに整然と見えるニュートラルでシンプルなデザイン。オフィス内では荷物を持って移動することが多いため、ノートPCなどと一緒に運びやすいよう腕を通すハンドルが付いたハンドルタイプと、指を通すタグが付いたタグタイプがあります。
災害時は非常電源として使用でき、BCP対策としても活用できます。

2021年11月10日に当サイトに掲載しました、株式会社ハンモックのクラウド型営業支援ツール「ホットプロファイル」が、年度末乗り換えキャンペーンを行います。
キャンペーンの対象は、2022年2月28日までのお問い合わせのお客様限定で、他社名刺管理ツールからのお乗り換えが、現在のご利用費用から最大50%OFFになり、データ移行もハンモックにてご支援致します。

一人法務向け契約書レビューAI「LeCHECK（リチェック）」は、AIによる契約書の自動チェックで不利な条項や抜けている条項を指摘し、専門弁護士の代替案や雛形を提示する法務実務担当者向けの契約書チェック・作成支援クラウドです。企業の秘密保持契約書や売買契約書などのレビュー対応や管理の効率化を目指し、迅速にリーズナブルな価格で提供します。

法律のプロが監修したクラウドAIが、和文契約書・英文契約書のチェックを瞬時に実行する「契約書自動AIレビュー機能」をはじめ、過去の締結済み契約書を関連資料と一緒にクラウドにアップロードして、安全に保管・管理できる「キャビネット機能」、英文和訳や、準拠法や管轄など海外取引特有なリスク箇所のチェックに対応した「英文契約書チェック機能」、専門弁護士が作成した自社の立場に有利な契約書ひな型を豊富に搭載するなど、契約業務の効率化をサポートする機能が充実しています。和文のみの基本プランは月額2万円、英文対応プランは月額3万円で利用できます。

2020年6月5日の通常国会において「個人情報の保護に関する法律等の一部を改正する法律案」が可決、成立し、2020年6月12日に「個人情報の保護に関する法律等の一部を改正する法律」（以下、改正法）が公布されました。2022年4月1日に全面施行されます。
企業は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の一環として、データの利活用を促進する一方で2022年の全面施行までに、改正法による規制強化への対応を迫られています。BtoB企業であっても、従業員や採用予定者、取引先企業の担当者の氏名など、個人を識別可能な情報は全て「個人情報」に該当するため、BtoC企業と同様に改正法への対応が求められます。

そこでまだ具体的対応が遅れてしまっている企業の皆様に、今季予算の中で導入可能なSaaS（Software as a Service）のご提案となります。